第一生命経済研究所経済調査部・首席エコノミストの熊野英生氏の著書『なぜ日本の会社は生産性が低いのか？』（文春新書）を読むとバブル崩壊後の日本の低成長の原因の１つとしての日本企業の生産性の低さと、その解消に向け経営者が今後どういった点に注力すべきかが明快に述べられています。
処方箋として挙げられた4つの柱、即ち①人材育成と組織改編、②無形資産重視、③イノベーション、そして④指標に基づく経営管理、の中で特に目を引いたのが人材育成です。
熊野氏は「日本企業から重要な教育習慣が失われていることは、生産性低下の原因になっている」と主張し、それは2018年夏に発表された『経済財政白書』（内閣府）により裏付けられていると。 同白書では、1990年代以降、日本企業が外部機関に従業員を教育してもらう直接投資が減少に向かい、各国比較をしても、日本の教育投資額が低水準になったと指摘しています。 熊野氏は各種データを分析した結果、米国は日本よりも1.8倍ほど人的資本投資（研修などへの投資）が多く、日本がもし米国並みに人的資本投資を増やすと生産性を1.5倍にできると主張しています。換言すれば、日米の生産性格差はほとんど人的資本投資の格差で説明できるとまで語っています。
社員の「活用」と「育成」のバランスを取るのがマネジメントの役割と言いますが、前者（活用）は「適材適所」や「ノウハウの共有」など今の業績を最大化させるマネジメント手法が求められるのに対し、後者（育成）では将来の業績のためにOJT、ペアリング、ローテーション、小集団活動、勉強会などと共に「研修」という社員投資が大切になってくるということですね。
弊社では外国人材向けの戦力化研修を通じ生産性向上に寄与できるよう努力しております。
日本政府（厚生労働省等）も研修を通じた社員投資への助成金などを用意していますので社員投資が行いやすくなっていると思います。
改めて社員への研修投資を通じた生産性向上を検討されては如何でしょうか？